スターバックスの店舗数に関する考察

                            国際情報学部1年 佐伯清幸

1.8.1-(1) 1.世界のスターバックス
色は国別 1点が1店舗を表す

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1.8.1-(1) 2.日本のスターバックス
色は都道府県別 1点が1店舗をあらわす

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 日本のスターバックスは3大都市圏を中心に人口集中地域に多く分布している
また、沖縄、山梨、栃木、京都などの観光地にも多く分布している。
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1.8.1-(2) 国ごと店舗数テーブル 

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1.8.1.-(3) 国ごと店舗数、人口

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1.8.1-(4) 人口10万人当たり店舗数

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1.8.1-(5) 人口10万人当たりの店舗数

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分類は次の通り
group1:最小値~第1四分位数 group2:第1四分位数~中央値          group3:中央値~第2四分位数 group4:第2四分位数~最大値           group5:最大値から外れ値   

北欧、オーストラリア、アフリカ、東ヨーロッパ、西南アジアにスターバックス店舗が見当たらないのが目立つ。

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1.8.1-(6)
ここまでの考察で浮かんだ疑問

1.北欧、オーストラリア、アフリカ、東ヨーロッパ、西南アジアにスターバックス店舗 が見当たらない

2.日本のスターバックス分布を人口密集地、観光地という視点から説明できるか

 北欧、オーストラリア、アフリカ、東ヨーロッパ、西南アジアにスターバックス店舗が見当たらないのが目立つ。コーヒーは嗜好品なので、もともとコーヒーを飲まない地域にスターバックスが少ないのであれば合理的な説明がつくと考え、国別コーヒー消費量を調べる。

 2021年コーヒー一人当年間年間消費量(100g)を次のグラフ(コロプレス地図)で示す。
国別一人当たりコーヒー消費量はFAOSTAT(Food and Agriculture Prganization of the United Nations)の2021年データを用いた。

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 明らかにスターバックス店舗分布とは異なるグラフが得られた。
国別一人当たりコーヒー消費量と人口1000万人当たりスターバックス店舗数を比べてみる

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 このグラフからはスターバックスの店舗数とコーヒー消費量の相関を読み取れない。
相関係数を求めると0.3であった。

 これまでの考察よりスターバックスの店舗数はコーヒー需要だけでは説明できず、その他の要因が大きいと推測される。その他の要因として歴史、文化、政治、経済などが思い浮かぶが、それらを定量的に評価し考察の対象とできるかは今後の課題である。

 人口の多い3大都市圏に店舗数が多く、人口の少ない沖縄県にも店舗が集中しているのが目立つ。そこで、人口密度当たりの店舗数を調べてみる。都道府県別人口は総務省統計局のデータを用いた。https://www.stat.go.jp/data/jinsui/2021np/zuhyou/05k2021-2.xlsx

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 店舗数の人口密度別順位では、沖縄県以外にも山梨県、栃木県、京都府も上位を占めており、人口密度を考慮しない場合の店舗数の順位と大きく異なっている。これらの地域の共通項として観光地という特徴が思い浮かぶ。そこで観光地という特徴でこの違いを説明できるか考察を進める。訪問者数、消費単価は国土交通省官公庁のデータを用いた。
国土交通省官公庁 【参考】2021年年間 都道府県別集計表https://www.mlit.go.jp/kankocho/content/001717906.xlsx 

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 沖縄県が消費単価で突出して大きいのが目立つが、このグラフからは人口密度別順位が上位であることを説明できない。
 都道府別別スターバックス店舗数を説明する属性の相関係数を調べてみる。

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次は人口密度当たり店舗数上位10都道府県のみを対象とした相関係数。

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 訪問者数の係数が上の0.67から0.84へと上昇している。観光地という特徴が都道府県別店舗数に影響を与えていることを示唆している。上位10都道府県に対象を絞っても消費単価の係数の絶対値は大きくなく、店舗数に大きな影響は与えていない。

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 人口と年間訪問者数を合わせ年間滞在人口と考え都道府県店舗数との相関係数を求める。

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 人口と訪問者数を合わせて年間滞在人口と考え都道府県店舗数との相関係数を求めたが、0.81であり人口との相関係数0.92より下がっている。このことは、人口集中地と、観光地を別の要素と考え得る可能性を与える。

 ここまでの考察でスターバックスの出店戦略は人口集中地,観光地を重視している可能性が読み取れた。

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