2024年度前期AI・データサイエンスⅢ
前半レポート
22B3140038G 大迫拓弥 --------------------
2024年において、Starbucks Coffee ®は世界でも最大手のコーヒーショップとなっており、世界各国に本拠地と店舗を構えている。
以下は、世界規模での店舗の分布状況を示した地図と、日本での分布の地図である。
日本においては、特に太平洋ベルトに店舗が集中していることが読み取れる。未だに出店されていない県も存在している。
以下の表１は、国別でStarbucks Coffeeの店舗数を集計し、降順に並び替えたものである。
この表から、アメリカは他国より桁１つ抜きん出ていて、世界で最も店舗数のある国ということが読み取れ、２位が中国、３位が我らが日本と分かる。
この背景を考察してみると、アメリカは必然的に、地理的・経済的国土が他国よりも大きく、ましてや本社があって発祥の地でもあること、またStarbucks Coffeeに対する需要も確保されていることが要因にあると推察される。
以下の表２は、United Nations（2022）のオープンデータから、2021年７月１日時点での総人口のデータを、表１に付け加えたものである。なお、ここでは小数点第四位を四捨五入しているが、それによる分析結果への影響はないという前提のもとで分析を行う。
国立社会保障・人口問題研究所（2021）の分析によれば、2020年において、世界で最も人口が多い国は、１位中国、２位インド、桁数を１つ減らして３位にアメリカが続いている。そのため、表２のような結果はとても興味深い。アメリカは15,003店舗で人口は約34万人であるのに対して、中国はたったの2,665店舗で人口は約143万人である。
この背景には、アメリカと中国での人々の生活習慣の違いや、米中対立による中国国内での排他的な風潮があると推察される。空いている時間にはラグジュアリー系のコーヒー店に行かないという点であったり、おそらく大部分は米中の社会対立が根底にある点であったり、文化的・社会的な要因が考えられる。
以下の表３は、人口10万人当たりの店舗数である。
アメリカでは10万人当たり４店舗以上、日本では10万人当たり1店舗以上であるのに対して、中国では１万人当たりで１店舗という、かなりの差が読み取れる。逆に、店舗数が少なくても、アメリカ並みに店舗が設置されている国もいくつか垣間見える。
背景には、（３）と同様のことが挙げられる。米中対立は大きな要素である。
以下では、日本とアメリカ（ここでは、日本は日本の企業に勤める人、アメリカはアメリカの企業に勤める人とする）の２国間を分析対象国として、Starbucks Coffeeの立地や営業時間の観点から、共通点と相違点を分析していく。
まず、立地戦略を分析する。Starbucks Coffeeの立地戦略に関して、日本経済新聞社（2001）は以下のように評価している。
「強さの本質は、強気の立地戦略（略）にある。好立地に出店すること自体がスターバックスにおける「広告」だ。」
このように、Starbucks Coffeeは立地戦略を徹底している。ただ人口が集中する都市部というだけでなく、人の往来が多い大通りや、他にも同社の店舗があるとった、集積の経済が発生しているところに、彼らは展開している。
国立社会保障・人口問題研究所、2021年、『人口統計資料（2021）』
（https://www.ipss.go.jp/syoushika/tohkei/Popular/P_Detail2021.asp?fname=T01- 16.htm：2024年６月２日取得）
日本経済新聞社、2001年、『ケーススタディ：スターバックスコーヒー ―日本での成 功を基に世界展開―』、NIKKEI BUSINESS
（https://bizboard.nikkeibp.co.jp/houjin/cgi-bin/nsearch/md_pdf.pl/0000084572.pdf? NEWS_ID=0000084572&CONTENTS=1&bt=NB&SYSTEM_ID=HO：2024年６月１ 日取得）
United Nations, 2022, "World Population Prospects 2022"
(https://population.un.org/wpp/Download/Files/1_Indicators%20(Standard)/
EXCEL_FILES/1_General/WPP2022_GEN_F01_DEMOGRAPHIC_INDICATORS_
COMPACT_REV1.xlsx: Retrieved on 1 June 2024)